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関東で地震、箱根山に与える影響は?そもそも地震と火山の噴火は関係あるの? [ニュース【国内】]

5月25日午後2時28分ごろ、関東地方で強い揺れを感じる地震が起こりました。


気象庁によると、強い揺れを観測した地域で今後最大震度4程度の余震が発生する恐れがあると分析し、これから1週間は落石やがけ崩れに注意をするよう呼び掛けました。


余震もさることながら、多くの人にとって気になるのは今回の地震が活発な火山活動に与える影響でしょう。


神奈川県から静岡県をまたがる箱根山の火山性地震は今日までに4240回を超え、観測史上最多となりました。


もし大規模な噴火が起きれば、半径約1・5キロの範囲まで最大で直径約50センチの噴石が飛散する恐れもあるため、気象庁は噴火警戒レベルを火山周辺規制の2に引き上げています。


そもそも3.11後の東北・関東地域ではしきりに地震が発生していますが、これは、巨大な地震によって震源域周辺の地殻内の応力場が変化したためです。


応力場・・・気圧や重力など、様々な力が生じる空間における力の大きさや方向を表すもの


地殻内の応力状態の変化は地震を誘発するだけでなく、地殻内に存在するマグマだまりに影響を及ぼし、火山噴火を誘発する危険性があります。


マグマだまり・・・地殻内でマグマが蓄積されているところ(そこにあるマグマは高圧化にあるが次第に分化されていき、それが地上に現れることを噴火という)


周囲の岩盤の応力変化によってマグマだまりの圧力が減少し、マグマが発泡して軽くなり上昇を開始します。


地震に誘発されて起こる火山噴火の原因として最も有力視されているのが、マグマ発泡の促進によってマグマが上昇するケースです。


マグマだまり周辺の応力状態が変化して、徐々に力の変化が生じマグマだまりの圧力が減少すると、マグマから二酸化炭素などのガスが気泡として分離します。


二酸化炭素はマグマ中に数%程度含まれる水と異なり、マグマ中の溶解度が低く水の100分の1程度なので、もともと発泡直前の状態にあり、わずかな減圧によっても容易に飽和して発泡しやすいのです。


このような発泡が起こるとマグマの密度は低下するので、マグマだまりで密度的に中立状態にあったマグマが浮力を得て上昇を開始します。


マグマが上昇して浅い場所に移動すると周囲の圧力が下がるので、マグマの減圧が生じてさらに発泡が促進されなます。


こうなるとマグマはさらに浮力を得てもっと浅い場所、地表近くへと移動するのです。


ただし、このように地震がきっかけでマグマが発泡し上昇を始めても、マグマ中の二酸化炭素量は多くありません。


得られる浮力もそれほど大きくなく、結果として地表に到達して噴火するまでにはかなりの時間がかかることもありうるのです。


地震発生後、噴火が誘発されるまでに数年を要したケースが見られるのはこのためです。


今回の地震がどう影響を与えるのかは未だ定かではありませんが、ふたつの因果関係は深く、長期に渡って十分な警戒が必要なようです。

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若者の自殺率が世界NO1になってしまった日本、その原因は? [ニュース【国内】]

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海外から自殺大国と揶揄されることも多い日本。全体では減少傾向にあるが、若年層の自殺は深刻になってきている。


日本人の15~39歳の死亡原因の第1位は自殺で、世界で見ても若年層の死因の1位が自殺というのは先進国では日本だけだ。


死亡率はアメリカやフランス、カナダの約2倍、欧州圏の約3〜4倍となっている。


「世界各国の若年層は病気、交通事故による死因が自殺よりも多い。日本のこの傾向は、若年層の精神的な弱さが原因ではないか」と国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所自殺予防総合対策センターの山内貴史研究員は語る。


日本の若者の精神的な弱さの理由のひとつとして「他国のように、ストレスの対処法を教育で教わっていないからではないか」としている。


いまだに蔓延る日本企業の「新卒市場主義」が日本の学生の就職活動を阻み、苦労して仕事を手に入れるも低賃金労働やブラック企業という問題。不況による中小企業の倒産。増税、社会保障の削減。


そんな状況で精神的に潰されてしまう若者が増えるのも当然な気がするが、それをいかにケアできるかが課題なのは間違いない。精神論だけでは乗り越えられない時代になったのだ。


Q、今の「新卒至上主義」はいつ生まれたの?


日本経済が飛躍的に成長を遂げた時期は、1954年(昭和29年)12月から1973年(昭和48年)11月までの19年間。


1945年、日本は第二次世界大戦においてアメリカをはじめとする連合国軍に敗北し、経済活動の混乱を経て、野原の中から奇跡的に復興を果たした。


1940年代後半に発生した食糧危機の影響により経済状況が一時悪化したが、1950年の朝鮮戦争特需による恩恵は大きかった。


1955年から1973年の高度経済成長期の間は年平均10%以上の経済成長を達成した。エネルギーは石炭から石油に変わり、太平洋沿岸にはコンビナートが立ち並んだ。財閥系企業が再び力を取り戻した。


そして1968年には国民総生産(GNP)が、当時の西ドイツを抜き第2位となった。東海道新幹線や東名高速道路といった大都市間の高速交通網も整備されていった。


この経済成長の要因は、高い教育水準を礎に良質で安い労働力が生み出されたこと、軍需生産により発達した技術力、輸出に有利な円安相場(固定相場制1ドル=360円)、消費意欲の拡大、安価な石油、政府の所得倍増計画をはじめとする経済政策が挙げられる。


1964年東京オリンピックの開催や1970年に開催された大阪万博などによる特需などもあった。


その当時、企業には一度就職した社員を定年まで面倒をみれる体力があった。この経済成長の時代に、大学卒業後は会社に就職し、定年まで勤めるという現在まで続く慣習が出来上がったといえる。


これがいわゆる「新卒至上主義」だ。


好景気であれば、人が辞めることを防げたり、手厚い報酬により従業員がバリバリ仕事をしてくれるので有効ではあったが現代は違う。


不景気時のそれは雇用の停滞を生み、就職浪人の増加に繋がった。


景気が悪ければ新卒採用の枠が狭まり、ある種「運」の要素が強いにも関わらず、新卒は有能、既卒は能力的に劣っているという固定観念が生まれた。


両者どちらになるかで今後の人生が決まる、と考える人も少なくない。それほど「新卒枠」と「それ以外」のあいだには差があるということだろう。


一度失敗したら終わりの人生ゲームで戦う学生たち。


おかしいのは本当に若者の心の弱さなのか?
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八方ふさがりの日本マクドナルド、ついに社員の給与に手をつける [ニュース【国内】]

多くの日本企業の業績が上向きになったことで、今春は給料のベースアップが行なわれているようだ。


そんな中、日本マクドナルドでは、4月から一部社員の基本給を引き下げることを明らかにした。


同社が基本給に手をつけるのは初めて。評価によって分けられた一部社員が、昨年の基本給から1〜4%カットされる。


昨年発覚した中国産鶏肉の賞味期限切れ問題や、今年1月に起きた異物混入事件の影響でマクドナルドの業績は大打撃を受けたのが主な原因だ。
 

今年1~3月の月次の既存店売上高は前年同期比で30%近いマイナスで、こうなると12月期業績見通しは最終赤字が免れないだろう。
 
 
そんな状況だと減給は当然のように思える。しかし、今年3月25日に退任した原田泳幸前会長には役員報酬と退職慰労金合わせて3億3900万円、サラ・カサノバ社長には2014年度の報酬として「1億0700万円」が支払われている。


役員報酬と社員の給与格差はあまりにも大きく、今年度より減給になる社員のモチベーションは上がるわけがない。

 
更なるサービスレベルの低下や人材不足に繋がるではないか、と懸念される。
 

日本マクドナルドは、一連の不祥事で消費者からソッポを向かれ、今年3月に行われた株主総会では具体的な改善策を提示できず株主から見放され、労働組合の日本マクドナルドユニオンからはカサノバ社長をはじめとする役員の退任を要求されている。まさに崖っぷちの状態だ。


その上社員たちから見放されれば、日本マクドナルドの未来はないかもしれない。

高浜原発仮処分、関電の態度に裁判長激怒『作り直せ』国へ新基準突き返す [ニュース【国内】]

2012年3月に市民団体の有志262名による申立てにより始まった今回の裁判。関電側の再三の引き伸ばしを経て福井地裁が下したのは高浜原発3、4号機の再稼働差し止めの仮処分。関電は、地裁への異議申し立ての準備に追われている。


差し止め訴訟の弁護団共同代表・河合弘之弁護士によると


「福井地裁は原子力規制委員会が提示する新基準を『ずさんで無効』と判断した。仮処分を覆すには、判決内容のひとつひとつに具体的に反論する必要があるが、かなり難しいだろう。」


と語った。勝因のひとつは、弁護団の万全な事前対策によるところが大きい。


河合弁護士らは、原発の問題点を裁判官に分かりやすく説明するために、原発に関するドキュメンタリー映画を作成。有識者のインタビューをまとめたその映画が「伊方原発」差し止め訴訟の松山地裁で法廷上映会も開かれるなど、全国の同様の裁判でこの映画が資料として提出されている。原告が持ち込んだ映画を上映するなど前代未聞だろう。


河合弁護士らはさらなる対策として、福井地裁に提訴した。福井地裁には昨年5月に大飯原発3、4号機の差し止め訴訟で運転停止を命じた樋口英明裁判長(62)がいる。樋口裁判長なら原発問題に精通しているため、裁判が有利に進むと判断した。


焦った関電は激しく抵抗。なりふり構まず放った最後の手段が最後には自らの首を締めた。


樋口裁判長が4月に名古屋家裁に異動することを知った関電は関電側は審理を担当する福井地裁の樋口英明裁判長ら3人の裁判官に対して忌避を申し立てた。裁判長が変われば判決も変わると踏んだのだろう。住民側弁護団は「長い原発訴訟の歴史で、電力会社による忌避は前代未聞。明らかな審理の引き延ばしだ」と関電の対応を批判した。

関電のこの行為に対し樋口裁判長は激怒。『異動するが、この訴訟だけは俺がやる』と職務代行の手続きを取り、仮処分の決定を下した。


忌避は、裁判官と当事者が内縁関係など裁判の公正を妨げる事情があるときに、当事者が裁判官の変更を求める手続き。申し立てから3日以内に理由書を提出する必要があり、裁判官は忌避申し立ての審理中は訴訟行為はできない。


 申し立ては別の裁判官が判断し、忌避が認められた場合は、別の裁判官が審理を担当する。一方、当該裁判官は、申し立ての目的が遅延行為だとみなした場合、自ら却下することができ、仮処分のように緊急性が必要と判断すれば訴訟を進めることができる。


先に述べたように樋口裁判長は、国が用意した原発の新規制基準を「緩すぎる」「ずさんだ」「安全性が確保されていない」としてバッサリと切った。


福井地裁の判決を受け、自民党の細田幹事長代行は「安全か安全じゃないかという判断は規制委員会の管轄するところではない」などと話している。


つまり規制委員会が行うのは住民の避難計画や安全性ではなく、原発自体の審査のみ、という姿勢だった。福島原発の事故で懸念されていたメルトダウンの対策も新基準にはなかった。原発には万が一のための「止める」「冷やす」「閉じ込める」対策が必要なのにも関わらずだ。


今回の新基準において「人」の安全性は度外視されていた。


今回の地裁の判決は国に『基準を作り直せ』と突き返しているに等しい。樋口裁判長の気概ある判決に賞賛が集まるとともに、国や関電のモラルを欠いた行動に対する冷たい視線は深まるばかりだ。
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高浜原発再稼働差し止め決定「承服できない」関西電力不服申し立ての構え [ニュース【国内】]

14日、福井県高浜町に位置する、関西電力高浜原発3、4号機の再稼働差し止めを福井県や関西の住民らによる不服申し立てによって可決された。


決定を下したのは福井地裁、樋口英明裁判長(62)。昨年5月に出した関西電力大飯原発3、4号機の差し止めを下した判決では、東日本大震災によって引き起こされた東京電力福島第1原発事故に対し「原子力発電所としての機能に欠陥があり、その運転で人格権が侵害される危険がある」と指摘した。


15日、高橋はるみ北海道知事は記者会見にて、福井地裁・樋口英明裁判長の判決に対し「地裁の一つの判断として重い」と認識している模様。


今回の司法判断が北海道電力泊原発(後志管内泊村)の再稼働に影響するかについては「よく分からない」と述べた。


今回の判決に対し関西電力は自身のHPにて「誠に遺憾である」とし、また「到底承服できるものではない」とし、今後速やかに不服申し立ての手続きを行い、再稼働に向けて安全性を主張していく構えだ。(以下全文)


○本日、福井地方裁判所において、高浜発電所3、4号機の運転差止めを求める仮処分命令申立てが認められました。


○高浜発電所3、4号機は、新規制基準の適合性審査会合等で、当社が科学的・技術的観点から安全性についての説明を重ねてきた結果、平成27年2月12日、原子力規制委員会より原子炉設置変更許可をいただいているプラントです。


○福井地方裁判所において、平成26年12月5日に仮処分の申立てがなされて以降、当社は、申立ての却下を求めるとともに、審査会合の中でご説明してきた内容も含め、発電所の安全性が確保されていることについて、科学的・専門的知見に基づき具体的に主張・立証してきました。


○さらに、当社は、慎重かつ充実した審理を行っていただくよう福井地方裁判所に対し強く求めてきましたが、同裁判所は、合理的な理由なく3月11日に審理を終結し、本日、仮処分命令申立を認める決定を下しました。


○当社として、本決定について、当社の主張を理解いただけず、誠に遺憾であると考えており、到底承服できるものではありません。


○当社は、決定文の詳細を確認のうえ、速やかに不服申立ての手続きを行い、再稼動に向けたプロセスへの影響を最小限に留めるべく、早期に仮処分命令を取り消していただくために、今後も高浜発電所3、4号機の安全性の主張・立証に全力を尽くしてまいります。

関西電力ホームページより

竹島、慰安婦問題に続く新たな歴史問題「任那日本府説」教科書記載に韓国激怒 [ニュース【国内】]

歴史認識において韓国との間にまた新たな亀裂が生じることとなった。


竹島、慰安婦問題に続き「任那日本府説」に関する日本の歴史認識に対し、韓国の李完九(イ・ワング)首相は、9日に行われたソウル庁舎での記者会見にて「歴史歪曲は絶対に許されない」と糾弾した。


歴史における認識問題に対し、外交官ではなく首相自ら対応するのは朴槿恵(パク・クネ)大統領就任以降初めて。



「任那日本府説」とは、4世紀半ばから6世紀半ば、当時の日本国「倭」の大和政権が古代朝鮮半島南部に進出し、伽耶の一部を含むいくつかの国を支配し、これを統治していた、とする日本書紀の記述に基づく主張。



東京国立博物館にある日本の国宝級の重要文化財に「金銀装環頭大刀柄」「金銅翼状冠飾」などがある。


日本の文化庁はホームページにおいてこれらを「任那時代」のものと表記している他、15年4月に文科省が教科書の検定結果を発表し、「任那日本府」が引き続き教科書に掲載されたことが、韓国政府に油を注ぐことになったようだ。


9日、韓国外交部の魯光鎰(ノ・グァンイル)報道官定例会見で、日本の中学校教科書に「任那日本説」が記載されたことを強く批判し、是正を求める方針を明らかにした。


「任那日本府説」に対する認識は第二次世界大戦後、韓国・北朝鮮などから見直しの動きが求められた。それぞれの見解によって様々な説があり、政治的な論争も多い。日本の多数の学者間で「事実ではなかった」という意見さえある。


韓国の世論でも日本を批判する気風が一部で高まっており、日韓の歴史問題はさらに激化していくと見られる。

選挙権を与える年齢が20歳から18歳に引き下げ決定、70年ぶり【公職選挙法改正案成立】 [ニュース【国内】]

選挙の投票権が与えられる年齢を現在の20歳から18歳に引き下げる「公職選挙法」の改正が協議されてきました。1945年以降1度も改正されたことがなかった選挙権の見直しですが、今回、国会にて正式に成立する模様です。


早ければ来夏の参院選から導入されるとのこと。インターネットを通じた選挙活動も解禁されることで、政治に無関心と揶揄され続けてきた若者たちの関心をどう摑み取るかが課題となります。


実は日本以外では18歳の選挙権は当たり前で、世界の9割は18歳で選挙権が与えらています。オーストリアでは16歳から選挙権が与えられ、スウェーデンでは18歳で国会議員となった青年もいます。それで比べると後手だった日本もやっと国際基準に立った、と言えるでしょう。


かつて自民党は選挙権年齢の引き下げが与党の首を絞めるのではないか、との見方をしていました。


しかし、現在の世論の動向からはむしろ「18歳の選挙権」が安部内閣が悲願とする憲法改正の後押しとなる、との見通しが党内で広まっており、今回の事案が成立された模様です。


事情はあるにせよこれからの若者は高校在学中に投票へ行くことができるようになるのです。高校で『生きた政治』を学ばせることが、昨今の低投票率を打開策として重要になってきますね。

茨城でイルカ156頭座礁『本当に地震と関係があるのか?』イルカの生態から考察 [ニュース【国内】]

今月10日、茨城県鉾田市や鹿嶋市の海岸で156頭のイルカが打ち上げられたことで、東日本大震災の数日前にも同じ現象が見られたこともあり、巷で「地震の前兆では」といった憶測が飛び交っている。


米大手BBCでも取り上げられており、多くの人が地震との因果関係に関心を寄せているが未だ定かではないのが現状だ。


実際に因果関係があるのかどうかイルカの生態から調べてみることにした。


イルカはクジラと同じクジラ目に分類される、人間と同じ哺乳類で、身体に対する脳の割合は人間とほぼ同じかそれ以上とされている。


イルカの祖先は約6000万年前の4足歩行のメソニックス種が起源とされる。その後の進化の過程で天敵から身を守ることと、もともと大食らいだったため、1年通して豊富なエサがとれる海で生活するようになり、今のクジラやイルカへと進化していったと言われている。


海の中は濁っているのでものが見えずらく、視覚に頼って生活するのは難しい。その反面、「音」は空気中より水中のほうが遠くまで速く伝達されるため、目が退化するかわりに聴覚が発達していった。


イルカの視力は、水中空気中ともに0.11ほどで、人間ならメガネやコンタクトレンズが必須だ。


そのためイルカが外部の情報を得るために超音波を利用しているのは広く知られている通りだ。


イルカはクリック音を前方に向けて発し、物体からの反響を聴くことで、対象物の位置や形、大きさなどを知ることができる。


これは「エコーロケーション」と呼ばれる彼らの能力だ。


エコーロケーションはイルカが海で生活する上で欠かせないものだが、それを妨げるものが存在する。


船の進行に伴う騒音や地震時などがこれにあたり、イルカが誤った状況判断をしてしまう原因となる。


地震が起こる原因は、プレート同士がぶつかり合うことで片方のプレートの地盤沈下が起こり、負荷に耐えきれなくなった時に破壊され、地震が起こるとされている。



音に敏感なクジラやイルカはその時の大きな音によって聴覚が狂わされ、エコーロケーションができなくなる可能性があるという。


米議会調査局によれば、米海軍の軍事演習中の音が原因でクジラやイルカ、シャチなどの異常行動が起きた事例が報告されており、実際に聴覚器官が損傷している死体が見つかった。


軍事演習による轟音によって聴覚が破壊されて方向感覚を失い、浜に打ち上げられた可能性も高いようだ。


2011年2月22日、ニュージーランドでM6.3の大地震が発生し、首都クライストチャーチでは日本人を含む多くの人が犠牲になった。その前日、ニュージーランドでクジラの群れ107頭が浜辺に打ち上げられ死亡しているのが見つかっている。


また、4年前の東日本大震災の6日前、茨城県鹿嶋市の下津海岸にイルカ52頭が打ち上げられて死んでいるのが発見されている。


専門家たちは「冷水域から逃れるために温水域の海岸付近へ行き着いた」「エサを求めて迷い込んだ」などいった見方をしているが、地震との因果関係に関しては、断定はできないが、あながち無関係でもないらしい。

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